
教育時評34号(特集)教職員のメンタルヘルスケア・・・・・・・・・平成26年11月発刊
【巻頭言】 三浦家の放任主義・・・・・・・・・・・・・・ | 三浦 豪太 | ![]() |
【特 集】 教職員のメンタルヘルスケアの現状と 取組みの実態はどうなっているか・・・・・・・・・・・・ | 串田 俊巳 |
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教職員のメンタルヘルスケアに 養護教諭やカウンセラーが果たせること・・・・・・・・・ | 今村 泰洋 |
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心療内科医から見た 教職員のメンタルヘルスケアの問題点と対策とは・・・・・ | 波多野美佳 |
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教職員のメンタルヘルスケアの鍵を握る校長・・・・・・・ | 森嶋 尚子 | |
うつ病などによる教職員の 病気休業者に対する復職支援の現状・・・・・・・・・・・ | 真金 薫子 |
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企業におけるメンタルヘルス・マネージメントの実際・・・ | 堀 正信 | |
【連 載】 子どものいる風景 第2回 家庭の教育力低下をめぐって 〜その背景と対策の視点〜・・・・・・・・・・・ | 細川 珠生 |
教育時評35号(特集)これからの時代の教育を考える・・・・・・・・・平成27年2月発刊
【巻頭言】 校舎に想う・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 岩井 俊二 | ![]() |
【特 集】 これからの時代の教育を考える 我が国の教育の今後の方向性と地方創生・・・・・・・・・ | 前川 喜平 |
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私たちが整理している「21世紀型能力」とは・・・・・・ | 後藤 顕一 | |
小中一貫教育はこれからの教育にどうかかわるか・・・・・ | 天笠 茂 | |
これからの時代を生きる子どもたちの 資質・能力をはぐくむ学校経営・・・・・・・・・・・・・ | 加藤 誠雄 |
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諸外国の教育改革動向にみるグローバル社会に求められる 資質・能力・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 日暮トモ子 |
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【連 載】 子どものいる風景 第3回 すべての大人たちに望みたいこと・・・・・・・・ | 細川 珠生 |
教育時評36号(特集)地方創生と教育の行方・・・・・・・・・平成27年7月発刊予定
【巻頭言】 教育的エッセイ・・・・・・・・・・・・・・・ | 山口 香 | ![]() |
【特 集】 地方創生と教育の行方 地方創生と教育・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 高橋 道和 |
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首長に聞く一地方創生に向けたわが自治体の教育行政 | ||
・「山口県周防市の取組」・・・・・・・・・・・・・・・ | 松浦 正人 | |
・「福島県郡山市の取組」・・・・・・・・・・・・・・・ | 品川 萬里 | |
・「新潟県三条市の取組」・・・・・・・・・・・・・・・ | 國定 勇人 | |
地方創生に向けた学校の役割と行政の責任・・・・・・・・ | 佐藤 吉郎 | |
地方創生と小中一貫教育の課題・・・・・・・・・・・・・ | 日暮トモ子 | |
【連 載】 子どものいる風景 第1回 教育的エッセイ・・・・・・・・・・・・・・・ | 早川 信夫 |
学校教育研究所年報
平成26年度学校教育研究所年報(第59号)・・平成27年4月発刊 | ![]() |
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主題 学校教育、不変のスタンス、進化するスタイル | ||
〈特別寄稿論文〉 ・教職の専門性への途・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 生田 孝至 |
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・学校・家庭・地域の連携が子供の学力を高める・・・・・ | 今野 雅裕 | |
・人口減少社会における学校再配置と 学校規模に応じたマネジメント・・・・・・・・・・・・ |
貞広 斎子 | |
・「温故知新」で考える教育と学校の役割・・・・・・・・ | 中西 茂 | |
・最近の私学行政の課題と展望・・・・・・・・・・・・・ | 藤原 誠 | |
〈主要事業報告〉 | ||
・出版事業 | ||
・教育課題研究プロジェクト事業 | ||
・教育研究奨励助成事業 | ||
・評議委員会・理事会 | ||
〈RISEクリップ・ボード〉 | ・義務教育と財源保障・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 若月 秀夫 | ・「ふるさと創生」と「共育」・・・・・・・・・・・・・ | 八重樫憲一 | ・教育のことを考える6本の映画・・・・・・・・・・・・ | 青木 哲男 |
・「生徒の学習到達度調査」(PISA2012) 〜“数学的リテラシー”(数学に対する生徒の意識調査結果) に関する一考察〜・・・・・・・・・・・・・・・・・・ | 猪爪 貴保 |
小中一貫教育実践校ガイド (第1集)・・・・・・・・・平成26年5月発刊
全国から施設一体型及び施設分離型の一貫校10校を選んで、教育実践の紹介と一貫教育推進のための「Q&A」とで構成したガイドブックです。
〈掲載されている学校〉 ◎三笠市立萱野中学校・岡山小学校 ◎青森県三戸郡三戸町立三戸学園 ◎三条市立本成寺中学校・西鱈田小学校・月岡小学校 ◎登米市立豊里小中学校 ◎品川区立日野学園 ◎品川区立荏原第五中学校・旗台小学校 ◎奈良市立平城西中学校・右京小学校・神功小学校 ◎呉市立広南学園 ◎高知県梼原町立梼原学園 ◎宮崎県美郷町立美郷南学園 |
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小中一貫教育実践校ガイド(第2集)・・・・・・・・・平成27年4月発刊
全国から施設一体型及び施設分離型の一貫校9校及び町教育委員会が中心になって小・中・高一貫教育に取組んでいる学校を選んで、教育実践の紹介
をしています。また、文部科学省「子供の発達や学習者の意欲・能力等に応じた柔軟かつ効果的な教育システムの構築について」(答申)の中から一部抜粋した資料“小中一貫教育の主なねらい”等も掲載しているガイドブックです。
〈掲載されている学校〉 ◎北海道河東郡鹿追町教育委員会(小中高一貫教育) ◎仙台市聖ウルスラ学院英智小・中学校 ◎上越市立八千浦学園 ◎鴨川市立長狭学園 ◎品川区立荏原平塚学園 ◎岐阜県大野郡白川村立白川郷学園(保小中一貫校) ◎姫路市立白鷺小学校・白鷺中学校 ◎府中市立府中学園 ◎鳥取市立湖南学園 ◎南さつま市立坊津学園 | ![]() |
第2期『研究奨励支援校事業』―平成29〜30年度実施校の募集
《募集要項》 1.研究助成の目的
学校教育研究所財団は、山積する教育課題を改善し求められる学校教育の独創的な研究への助成事業を通じて、21世紀を担う子供たちの育成と新たな学校教育の創造に寄与します。当財団の研究奨励支援事業では、教育界や学校社会への具体的な貢献を目指した研究を支援します。
2.助成対象の研究分野・テーマ
山積する教育課題を改革改善し、現在求められる学校教育の創造的な研究を助成対象とする。
3.応募用件
1.全国の国公私立小・中学校
2.各年度、最低6回程度の授業研究を重ねて研究を推進する学校
3.2年間の研究期間を経て公開発表を予定する学校
4.助成及び応募の重複:応募時点で、他財団及び自治体の研究奨励事業に応募申請をしていないこと。
2.各年度、最低6回程度の授業研究を重ねて研究を推進する学校
3.2年間の研究期間を経て公開発表を予定する学校
4.助成及び応募の重複:応募時点で、他財団及び自治体の研究奨励事業に応募申請をしていないこと。
4.研究奨励支援期間等
◎平成27〜28年度―応募期間 ◎平成29〜30年度研究活動期間 (発表―2年目)
5.研究奨励校の義務
1.助成研究発表会の開催
・学校教育研究所研究奨励支援事業発表校とする。
・発表全体会の場で研究所代表の挨拶を行う。
・研究期間中の年間2〜3回、学校教育研究所理事が学校を訪問し進捗状況
を把握する。
2.授業研究(最低でも年間6回)を軸にした研究を進める。
3.研究内容及び成果については、該当校で一冊の研究紀要にまとめる(二年次)。
4.研究成果の内容を当研究所出版物として発行する。
・学校教育研究所研究奨励支援事業発表校とする。
・発表全体会の場で研究所代表の挨拶を行う。
・研究期間中の年間2〜3回、学校教育研究所理事が学校を訪問し進捗状況
を把握する。
2.授業研究(最低でも年間6回)を軸にした研究を進める。
3.研究内容及び成果については、該当校で一冊の研究紀要にまとめる(二年次)。
4.研究成果の内容を当研究所出版物として発行する。
6.採択校数
小学校、中学校あわせて4〜5校程度の予定とする。
7.応募方法―インターネット及び郵送で応募―申請用紙は巻末に掲載
<提出する書類>
<提出先>
<応募受付期間>
1.申請書 1部(第1表及び第2表) (インターネットによる)
2.届出教育課程、学校要覧等、最新の研究概要・冊子等 各1部 (郵送による)
2.届出教育課程、学校要覧等、最新の研究概要・冊子等 各1部 (郵送による)
<提出先>
〒114−0001 東京都北区東十条3−10−36
一般財団法人 学校教育研究所 理事長 若月秀夫 宛
一般財団法人 学校教育研究所 理事長 若月秀夫 宛
<応募受付期間>
平成27年11月2日(月)〜平成28年10月31日(月):必着
締め切り後、2週間以内に当研究所より受理通知を送ります。
締め切り後、2週間以内に当研究所より受理通知を送ります。
8.助成額(研究助成は申請書に記載し承認を受けた学校)
1年間40万円(講師料・発表時資料・研究冊子等含む)×2年間
合計80万円
9.助成金の使途
<消耗品費><講師謝金><研究冊子・資料>等々
10.研究助成金の会計処理
助成金の振り込み方法―校長名義の学校口座に振り込む
11.採択後の提出物等
<学校要覧><研究計画日程><予算計画―年度毎><研究経過報告―1年次終了時>
<決算報告書―年度毎><研究発表会計画―2年次><研究紀要―研究発表後>等々
<決算報告書―年度毎><研究発表会計画―2年次><研究紀要―研究発表後>等々
12.選考委員及び選考ポイント、選考日程等
<選考委員>
・亀井 浩明 帝京大学名誉教授
・向山 行雄 帝京大学教職大学院教授
・坂東 文昭 東京福祉大学特任教授
<選考ポイント>
・亀井 浩明 帝京大学名誉教授
・向山 行雄 帝京大学教職大学院教授
・坂東 文昭 東京福祉大学特任教授
<選考ポイント>
1.募集する助成対象内容との合致(研究課題、実践課題の独自性)
2.研究の社会的意義と期待効果
3.研究計画の実行可能性、研究助成金の使途内訳等
2.研究の社会的意義と期待効果
3.研究計画の実行可能性、研究助成金の使途内訳等
『研究プロジェクト(所内研究)の内容紹介』
当研究所の中心事業。「これからの社会と教育―学校教育のゆらぎと再生」をテーマに、所員と研究協力員(学校管理職・行政職・主幹等10名程度)とで共同研究を進めている事業です。詳細はこちら
『その他の活動』
○研究所役員による出張講演・・・・・・・・・・研究会・諸会合での講演等に応じています。
○学校経営、校内研究等の支援・相談活動に対しては、
電話(03-5843-9450)、メール(rise1956@mocha.ocn.ne.jp)、あるいは学校訪問等で実施しています。
ご遠慮なくご活用ください。