おもな刊行物
おもな刊行物

1. 教育時評バックナンバー

第 1号 特集「教育改革の動向」             平成15年11月
第 2号 特集「学校評価―現状と課題―」         平成16年 3月
第 3号 特集「学校経営とスクールカウンセラー」     平成16年 7月
第 4号 特集「学力向上の基礎」             平成16年11月
第 5号 特集「現職教育の運営と課題」          平成17年 3月
第 6号 特集「意欲の高め方」              平成17年 7月
第 7号 特集「授業力の向上」              平成17年11月
第 8号 特集「新教育課程の改訂に向けて」        平成18年 3月
第 9号 特集「社会性・道徳性の育成」          平成18年 7月
第10号 特集「小学校英語教育」             平成18年11月
第11号 特集「これからの国語教育」           平成19年 3月
第12号 特集「PISA型学力を考える」         平成19年 7月
第13号 特集「『徳育』教育をめぐって」         平成19年10月
第14号 特集「全国学力調査の活用をどう進めるか」    平成20年 3月
第15号 特集「学習指導要領の改訂」           平成20年 8月
第16号 特集「移行措置への対応」            平成20年11月
第17号 特集「理数教育の充実」             平成21年 3月
第18号 特集「習得型授業と活用型授業」         平成21年 7月
第19号 特集「豊かな心と健やかな体の育成」       平成21年11月
第20号 特集「探求型学習をどう考えるか」        平成22年 3月
第21号 特集「新教育課程『学力向上を図るための方略』」 平成22年 8月
第22号 特集「新しい学習評価」             平成22年10月
第23号 特集「学力向上を図る新しい教科書の活用」    平成23年 4月
第24号 特集「新教育課程と教科書対応」         平成23年 9月
第25号 特集「カリキュラムの改善」           平成23年12月
第26号 特集「自ら学ぶ力を育てる」           平成24年 4月
第27号 特集「新教育課程実施は充実しているか」     平成24年 8月
第28号 特集「『つながり』を生かす教育活動」       平成24年11月
第29号 特集「全国学力調査による教育の改善」      平成25年 3月
第30号 特集「学校の危機管理」             平成25年 8月
第31号 特集「小中一貫教育の推進」           平成25年11月
第32号 特集「特別支援教育の展開」 平成26年 3月
第33号 特集「教員の資質向上をめぐって」 平成26年 7月
第34号 特集「教職員のメンタルヘルスケア」 平成26年11月
第35号 特集「これからの時代の教育を考える」 平成27年 2月
第36号 特集「地方創生と教育の行方」 平成27年 7月
第37号 特集「これからの社会を生きる子供と道徳」 平成27年11月
第38号 特集「アクティブ・ラーニングを考える」 平成28年 3月
第39号 特集「新しい教育課題をめぐって」 平成28年 7月
第40号 特集「学指導要領改訂に向けて 
       −1−今、学校が考えておくべきこと」
平成28年12月
第41号 特集「学指導要領改訂に向けて 
       −2−今、教育委員会が準備しておくべきこと」
平成29年 3月
第42号 特集「チームとしての学校をめぐって」 平成29年 7月
第43号 特集「外国語教育の在り方を考える」 平成29年12月
第44号 特集「小中一貫教育の展望」 平成30年 3月
第45号 特集「情報教育の課題を整理する」 平成30年  月
第46号 特集「気候変動と災害、先見性が問われる行政と学校」 平成30年11月
第47号 特集「学校教育の今日的な課題と展望」 平成31年 3月
第48号 特集「特別支援教育の充実とこれからの実践的取組を考える」 令和元年  7月
第49号 特集「新学習指導要領が問いかけるもの」 令和元年 12月
第50号 特集「今日の学校教育をめぐる諸相」 令和2年  3月
第51号 特集「コロナ禍における学校教育の課題」 令和2年 12月
第52号 特集「令和の日本型学校教育を考える」 令和4年  2月
第53号 特集「新しい時代の義務教育を考える」 令和4年  9月
第54号 特集「情報教育のこれから」 令和5年  3月
第55号 特集「学校教育の明日を問う」 令和5年  9月
第56号 特集「明日の理数教育を考える」 令和6年  3月
第57号 特集「学校教育の明日を問う 2」 令和6年  9月

2.学校経営戦略シリーズ

『指導のポイント つまずきをのりこえさせる指導』 平成 3年
『新しい学力観に基づく評価』  平成 5年
『教科書関係文献目録(1970〜1992)』 平成 5年
『日本黎明期の教育』 平成 6年
『現代教育の基礎知識 第1集』 平成 7年
『児童・生徒が意欲的に学ぶ授業』 平成 8年
『学校教育の変遷と展望』 平成 8年
『現代教育の基礎知識 第2集』 平成 9年
『新・現代教育の基礎知識』 平成10年
『21世紀の学校教育の役割と課題』 平成10年
『新教育課程の基本的特徴』 平成11年
『心の教育の基礎・基本』 平成11年
『本を読む子、本を読まない子』 平成13年
『生徒指導の現代的な課題』 平成13年
『学校経営の基礎知識』 平成13年
『小学校英語教育の基本』 平成14年
『学習指導の現代的課題』 平成14年
『個を生かす学習指導』 平成15年
『学級経営の現代的課題』 平成16年
『諸外国の教育の状況』 平成17年
『これからの義務教育と学校力の構築』 平成19年
『新しい学習指導要領と信頼される学校教育の実現』  平成20年
『新教育課程の用語解説』 平成20年
『新しい教育課程における言語活動の充実』 平成21年
『指導の改善に生かす新しい学習評価』 平成22年
『新しい教科書と授業改善』 平成24年
『学校力アップとカリキュラム・マネジメント』 平成25年


3.新日本教育年記

特色1
毎月の主な項目をわかりやすく記述した〈年記編〉と、それに関連する資料を集めた〈資料編〉とで構成されています。テーマを追って教育史を検索される専門家にも、また初めて教育史をひもとかれる方々にも適した確実な基本資料です。
特色2
戦後の教育に関する政策・法規・行財政・制度・裁判などの変遷を、T 教育・学術一般、U 教育行政・財政 に分けて収めてあります。また、V 政治・経済・社会・文化、W 海外の動向(事情) と項目だてて国内外の状況を併せて記してありますので、戦後、変革した社会とそれにともない様々な面で変わっていった教育との相関を、時間を追ってつぶさに検証することができます。
各巻の主な内容

『第一巻 昭和20年〜24年(1945〜1949)』
監修者:石川謙・緒方富雄・木下一雄・平塚益徳
第二次世界大戦後、日本の民主教育への動きの年表と資料

『第二巻 昭和25年〜29年(1950〜1954)』
監修者:石川謙・緒方富雄・木下一雄・平塚益徳
民主教育の推進・整備への動きの年表と資料

『第三巻 昭和30年〜34年(1955〜1959)』
監修者:石川謙・緒方富雄・木下一雄・平塚益徳
民主教育の体制確立への動きの年表と資料

『第四巻 昭和35年〜39年(1960〜1964)』
監修者:石川謙・緒方富雄・木下一雄・平塚益徳
経済成長・進学率の上昇に伴う教育政策の動きの年表と資料

『第五巻 昭和40年〜44年(1965〜1969)』
監修者:大久保利謙・緒方富雄・木下一雄・平塚益徳
経済成長・進学率の上昇に伴って教育問題が発生したころの動きの年表と資料

『第六巻 昭和45年〜49年(1970〜1974)』
監修者:大久保利謙・緒方富雄・木下一雄・仲新・平塚益徳
学校教育の在り方の再検討による学校教育改革への動きの年表と資料

『第七巻 昭和50年〜54年(1975〜1979)』
監修者:大久保利謙・緒方富雄・木下一雄・仲新・吉本二郎
高学歴志向による進学競争、塾問題が発生し、教育のゆがみの是正が叫ばれたころの動きの年表と資料

『第八巻 昭和55年〜59年(1980〜1984)』
監修者:大久保利謙・吉本二郎・辰野千壽・松島鈞
社会の変化と教育の量的拡大から、生涯教育が検討されたころの動きの年表と資料

『第九巻 昭和60年〜平成元年(1985〜1989)』
監修者:辰野千壽・松島鈞・石川松太郎・小山宙丸
社会の変化に対応する教育改革の基本が策定されたころの動きの年表と資料

『第十巻 平成2年〜6年(1990〜1994)』
監修者:辰野千壽・松島鈞・石川松太郎・小山宙丸
教育体系が再検討され、生涯教育体系への移行の動きの年表と資料

『第十一巻 平成7年〜11年(1995〜1999)』
監修者:辰野千壽・松島鈞・石川松太郎・鈴木勲
第三の教育改革と言われる大きな教育改革の動きの年表と資料

『第十二巻 平成12年〜16年(2000〜2004)』
監修者:辰野千壽・松島鈞・石川松太郎・鈴木勲
教育改革推進に関した年表と資料

『第十三巻 平成17〜21年(2005〜2009)』
監修者:辰野千壽・松島鈞・鈴木勲・川瀬邦臣・高階玲治
教育基本法等の改正、新教育課程への移行、政権交代等の新たな転換点における教育政策の基本資料

※上記2・3の発刊は終了致しました。